技術士受験に関するブログ

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令和元年度(2019) 技術士二次試験筆記試験 合格発表日時

令和元年度(2019) 技術士二次試験 筆記試験の合格発表日は、2019年10月29日(火)の予定です。
また、日本技術士会のホームページに合格番号が掲載される時間は、5時50分の予定です(ここ数年間の実績より)。


結果:


尚、受験番号のみで、氏名は公表されません。
また、統計情報で、受験者数等も公表されていません(文部科学省の試験部会 11月で報告の上、公表される予定)。よって、正確な合格率等は、これ以降になります。


(作成:2019年10月14日)

 

【続報・試験部会審議に!】令和元年度(2019) 技術士一次試験 一部受験地の中止

令和元年度(2019) 技術士一次試験 一部受験地の中止

 

1.中止、時間繰り下げで実施する試験地

・受験地:東京、神奈川の2つが中止

・1時間繰り下げて実施する:宮城(サンフェスタ 仙台市若林区卸町2丁目15番地の2)

(追加)新潟(日本歯科大学 新潟生命歯学部 新潟市中央区浜浦町1丁目8番地)

(追加)石川(金沢星稜大学 金沢市御所町丑10番地1)

 ※個人的な評価

・東京、神奈川:JR東日本の運行状況から見ても、正しい判断だったと思います。

・仙台の場合:1時間繰り下げても、JR東日本の電車が運転されていないので、自家用車移動とか地下鉄移動の市内居住者しか受験できないのでは? よって、誤った判断だったと思います。

 

2.日本技術士会のホームページでの情報公開(広報活動)

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3.「受験申込み案内」の「中止でも再試験実施しない」記載

(P.7)

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(P.9)

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※よって、中止になった受験地での再試験は、実施しない方針 。

 

4.影響度合いの試算

 H30年度 受験申込者数 全体:21,228人

 東京:7,472人+神奈川:1,386人=8,858人

 よって、8,858人÷21,228人≒41.7% くらいの比率であると想定しています。

 

この為、令和2年度(2020)の第一次試験の申込者数は、1.4倍に増え、反対に、第二次試験は、約3,000人程度(H30年度の合格者数、東京2,342人+神奈川631人=2,973人から)減るかもしれません?

 

 

5.JR東日本の運行情報(10月13日 8時30分現在)

 

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6.JR西日本の運行情報(10月13日 9時17分現在)

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普通列車で、福井駅金沢駅まで1時間24分間かかるので、10時44分金沢駅着となります。試験開始時間10時30分を1時間繰り下げて、11時30分に間に合うか?

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7.続報

(1)日本技術士会のホームページでの続報(2019年10月15日)

 試験部会での審議に諮ることになったとのアナウンスです。

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(作成:2019年10月13日、最終更新日:2019年10月15日)

【総監】令和元(2019)年度の口頭試験対策

総合技術監理部門の令和元(2019)年度の口頭試験対策について考える。

 

1.筆記合格発表から口頭試験日まで、約2ヶ月以上あるということ

 筆記試験の合格発表日は2019年10月29日(日)(例年5時50分に、日本技術士会のホームページに合格者の受験番号が掲載される。)

 総監の場合口頭試験の実施時期は、例年、翌年の1月に入ってからである。このように、約2ヶ月間あるのは、ある面で、一般技術部門の技術で何でも解決してしまうとう考えから、総監の5管理を駆使して、トレードオフに対処しつつ、最適な行動を実行するという考え方を整理するという期間に頭を切り替えてねという配慮かもしれない。

・・・・・ということを口頭試験準備期間で感じることと思います。

 

2.試問事項、評価方法に変更はない

 受験案内書に書いてある通りで、一般の技術部門は、今年度より口頭試験においても各コンピテンシーで評価されるようになったが、総監部門においては、昨年度と同じ評価内容である。

 

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 3.実際の試問例(頻出試問内容)

・どうして総監が必要なですか?

・総監の受験動機は?

・業務経歴を総監能力向上の過程で説明してください(新人配属の時から)。

・仮想事例

例えば、あなたが災害対策本部長になったとして、総監的にはどう行動しますか? 5管理についてそれぞれ説明してください。

トレードオフで、経済性管理以外について説明してください。

・最近のニュース(関心のある事故事例)

 例えば、踏切事故のあった鉄道会社の管理者になった場合、どうすべきだったと思います?

・御社のQMS(ISO9001、14001など)の特徴は?

 

4.総監は、一般技術部門とは違う

・業務詳細についてのプレゼンは無いかも?

 もしあったとしても、簡単に説明するとすれば、5管理の内で、例えば、設計部門なので、工程管理(D)と品質管理(Q)の経済性管理についてが、業務詳細で書いた事項のようなことが多いです。・・・と、一般技術部門のように技術を駆使し、創意工夫しましたストーリーよりもいいかもしれません。

要するに、工程管理(D)と品質管理(Q)一般技術部門のように技術を駆使し、創意工夫して解決しましたというような内容はよくありません。両方一挙に解決ではなくて、トレードオフ間のそれぞれの比率を上げ下げして解決しましたのような感じです。

 ・口頭試験時間は、20分で調整するので、一通り予定試問が終わってしまった場合、時間調整の追加質問がある場合もある。5管理の内で、別の管理ではどうですか?と管理を変えて時間調整といった試問もある。

 

(作成:2019年9月29年)

総監筆記【不合格】分析をする場合

総監筆記不合格分析をする場合、

成績表 判定【B】

といったことを分析することは、非常に難しいと思った方がいいです。 

 

総監の場合、合格基準は、

・択一問題(50点)

・記述式問題(50点)

を合わせて、6割以上と公表されている。

 

ここから、判定基準により、

A:60%以上(合格)

B:40%以上~60%未満(不合格)

C:40%未満(不合格)

なので、「B:40%以上~60%未満」で不合格だったということになる。

 

 

では、「択一問題」と「記述式問題」の点数がどうだったか? ということを想定する作業をしてみると、次のようになる。

日本技術士会のホームページに択一問題の正答が公表されているので、これで採点できる。

・択一問題 正答(自己採点結果)は、21問だったので、21/40=52.5%

よって、50点×52.5%=26.25点となる。

 

ここから、合格基準点の60点から試算すると、

・60点以上:60-26.25=33.75点

 →33.75点/50点=67.5%以上

 ・40点以上:40-26.25=13.75点

 →13.75点/50点=27.5%以上

 なので、

記述式問題の得点は、27.5%以上~67.5%未満であったとの推定になります。

そんなに悪かったの?? って感じもしますね。

ようするに、ABC評価では、幅があり過ぎて解りづらいですね。

やはり、個人情報請求で、ABC評価の元になる点数情報を入手することは、大変参考になり、今後の行動には有益ということになります。 

 

pejp.hatenablog.com

 

(作成日:2019年9月28日) 

 

 

個人情報請求で、ABC評価の元になる点数情報を入手する

技術士第一次及び第二次試験に関わる個人情報請求」で、技術士第二次試験のABC評価の元になる点数情報が開示されるということ。

元々、「SUKIYAKI塾の掲示板」で、そのような情報がやりとりされていた。

本当か? そんなことはないだろう? と確認する意味で、自分でも確認してみた。その結果をレポートする。

 

1.下記、日本技術士会のホームページで、請求書を入手する。

2.請求書に必要事項を記載して、「個人情報の開示、利用停止等請求書」に記載あるFAX番号にFAXする。

 この時、注意事項として、「点数付き」と明記しないと、通常の成績書と同じABC評価のみしか送付されないので注意したい。

 請求事項
 ・技術士試験に関わる個人情報
   試験区分:第二次試験
   受験年度:複数年度を手書きした。余白に、「点数付き」と手書きした。
 ・処理結果の報告方法、通知方法:「Eメール」とした。

3.どれ位の期間がかかるか?

 約3週間期間が必要だった(今回の場合)。

  

www.engineer.or.jp

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4.結果

 (1)(総監を除く)部門
 〇筆記試験の成績及び結果
  必須科目Ⅰ(30点満点):点数<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>
  選択科目Ⅱ(40点満点):

   選択科目Ⅱ-1とⅡ-2の合計:点数表示 XX.XX(ABC評価)
   選択科目Ⅱ-1:個別に点数評価無し。【残念な点】
   選択科目Ⅱ-2:個別に点数評価無し。【残念な点】
  選択科目Ⅲ(40点満点):
   選択科目Ⅲ:点数表示 XX.XX(ABC評価)

  選択科目の総合評価:
   選択科目ⅡとⅢの合計:点数表示 XX.XX(ABC評価)
  結果:合格/不合格<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>

 〇口頭試験の成績及び結果
   ①経歴及び応用能力(60点満点):点数表示 XX.XX
   ②技術者倫理(20点満点):点数表示 XX.XX
   ③技術士制度の認識その他(20点満点):点数表示 XX.XX
   結果:合格/不合格<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>

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(2)総合技術監理部門
 〇筆記試験の成績及び結果
  必須科目Ⅰ(100点満点):
   択一式問題+記述式問題の合計:点数表示 XX.XX(ABC評価)
   択一式問題:個別に点数評価無し。【残念な点】
   記述式問題:個別に点数評価無し。【残念な点】
  選択科目Ⅱ-1(30点満点):免除<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>
  選択科目Ⅱ-2(40点満点):免除<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>
  選択科目Ⅲ-3(40点満点):免除<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>
  選択科目Ⅱ-2とⅡ-3の総合評価:免除<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>
  結果:合格/不合格<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>

 〇口頭試験の成績及び結果
  ①技術的専門知識(40点満点):点数表示 XX.XX
  ②経歴及び応用能力(60点満点):点数表示 XX.XX
  結果:合格/不合格<通常の筆記試験の成績及び結果と同じ>

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5.考察
・良いところ
 A~C評価の幅がある評価に対して、その幅の内のどこのポジションにあるのかが明確に解る点で、点数が記載されていることは良い。

 ・悪いところ(残念なところ)

 ①総監の筆記試験は、必須科目Ⅰ(100点満点)で、
 択一式問題+記述式問題の合計:点数表示 XX.XX(ABC評価)

 でしか公表されないので、択一式問題の自己採点結果を考慮して、記述式問題の点数を算出する必要がある。

 ②総監以外では、選択Ⅱ-1とⅡ-2の点数が個別になっていないことです。

・こういう内容が個人情報か?という疑問がある。単に、試験結果だと思いますが、他の国家試験と同じように点数付きの試験結果が標準でも問題ないと思います。

 

(作成日:2019年9月20日、最終更新日:2019年9月22日) 

 

令和元年度 技術士第二次試験 申込者数

1.令和元年度 技術士第二次試験 申込者数

(1)一般部門 26,800名(H30年度 28,701名から̠▼1,901名[▼6.6%]の減少)

(2)総監部門 3,890名(H30年度 4,043名から̠▼153名[▼3.8%]の減少)

合計 30,690名(H30年度 32,744名から̠▼2,054名[▼6.3%]の減少)

 

2.推定受験者数

推定受験者数=申込者数×0.8(例年2割欠席しているので)

(1)一般部門 26,800名×0.8=21,440名(推定)

(2)総監部門 3,890名×0.8=3,112名(推定)

合計 24,552名(推定)

 

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(作成:2019年8月31日、最終編集日:2019年9月1日)

 

総合技術監理キーワード集2019からの出題

令和元年度総監の択一問題での「総合技術監理キーワード集2019」からの出題キーワードについて、調べてみた。

 

1.キーワード集からの出題

 キーワード集を下記画像のようにエクセルで整理して、設問での記載されているキーワードを整理してみた。

・経済性管理1~203【出題キーワード数 28】28/203≒13.8%

・人的資源管理1~158【出題キーワード数 26】26/158≒16.5%

・情報管理1~166【出題キーワード数 21】21/166≒12.7%

・安全管理1~193【出題キーワード数 21】21/193≒10.9%

・社会環境管理1~154【出題キーワード数 22】22/154≒14.3%

 

それぞれの管理のキーワード中、約10%~17%程度について出題されている。

 

但し、設問29のように「フォールトトレランス」の例を選択する問題の選択肢には、高信頼性化の他のキーワード(フェールセーフ、フォールトアボイダンス、フェールソフトフールプルーフ)の説明が出ているので、他のキーワードの内容を知っていないと解答できないことになる。

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よって、安全管理1~193【出題キーワード数 21+4=2525/193≒13.0% の方が正しいかもしれない。このように関連キーワードが1つの設問の中の選択肢で問われるようなことを想定して学習する必要がある。

 

2.キーワード数に載っていない出題数

 キーワード集には載っていないが過去問で出題されている人事考課問題、環境統計(大気+PM2.5、河川・湖沼)環境白書、東日本大震災関係は、要チェックということになる。
・経済性管理 →無し
・人的資源管理
 設問13(人事評価)→人事考課管理
・情報管理
 設問18(平均値、中央値、第3四分位数)←「3Q(スリー・クォーター)」って言ってくれれば解り易いのだが?
 設問24(経営課題分析)
・安全管理
 設問27(地震津波防災)
 設問28(安全帯)
・社会環境管理
 設問36(原子力発電所の事故により放出された放射性物質による環境汚染からの回復状況)

  

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 ↑

この表は、次回「キーワード集2020」等が出た時の差分抽出用に使えるかどうかで、あまり有効には使えないように思えました。

来年度は、今年出題されたところ以外から出題されるか? ということで、令和元年度問題をマスターした上で、それ以外についても漏れがないように勉強するというスタンスが必要だと思います。今年の同じ問題も出るかも?

 

(作成:2019年8月31日)

 

【アンケート終了/結果】本ブログを見ている人は?

【アンケート 終了/結果】本ブログを見ている人は?

 

2019年8月29日 6時20分現在のアンケート結果

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(作成:2019年8月18日)

 

【アンケート】口頭試験対策 始めましたか?

【アンケート】口頭試験対策 始めましたか?
 
始めている人は、3/18≒17%のようです(2019年8月24日現在)。 
始めている人は、3/19≒16%のようです(2019年8月29日現在)。
 
【作成:2019年8月18日、更新日:2019年8月29日】
 

【総監】択一式 安全管理の計算問題(令和元年~平成21年)

【総監】択一式 安全管理の計算問題を(令和元年~平成21年)まで一気にやってみよう。

<気付いて欲しいこと>
・択一式問題は、全40問を2時間で解答しなければならない。よって、120分間÷40=3分間で、1問を解答しなければいけない。
・最後に、一気にやってみて、出題のパターンをつかんでもらうことがこの特集の最大のテーマです。
※解法などで間違っている点がありましたら、ご指摘お願いします。

 

1.令和元年度
(問題)出題無し

 

2.平成30年度
(問題)

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(解答)
ある事業所の災害統計値を求める。

1.度数率
100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数
=1,000,000時間÷延実労働時間×労働災害による死傷者数
=1,000,000時間÷(200×1,700)時間×2名
≒5.88

2.強度率
1,000延実労働時間当たりの災害による延労働損失日数
=1,000時間÷延実労働時間数×労働損失日数
=1,000時間÷(200×1,700)時間×20日
=0.058≒0.06

3.年千人率
在籍労働者1,000人当たりの年間死傷者数
=1,000人÷平均在籍労働者数×年間死傷者数
=1,000人÷200人×2名
=10

全産業と比較した結果 →③ となる。

<参考データ>
厚生労働省 労働災害動向調査及び労働災害統計(全産業)
平成30年 度数率1.83、強度率0.09、年千人率2.3
平成29年 度数率1.66、強度率0.09、年千人率2.2
平成28年 度数率1.63、強度率0.10、年千人率2.2


3.平成29年度
(問題)

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(解答)
未検知率p<0.20より、
p=x/(1+x)<0.20
x<0.20(1+x)
x<0.20+0.20x
x-0.20x<0.20
0.8x<0.20
x<0.20/0.8
x<0.25となる。

これを(x=0.25)
q=1/(1+4x)に代入すると、
q=1/(1+4(0.25))=1/2=0.50となる。

また、x=0の場合、
q=1/(1+0)=1となる。

よって閾値xの範囲は、
0.50<q<1 となる。 →④


4.平成28年度
(問題)出題無し


5.平成27年度
(問題)

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(解答)
1.欠損率(危険な場合に警報が出ない確率)は、
並列システムであり、2台とも誤動作する確率となり、
p×p=p^2 となる。

2.誤報率(安全な場合に警報が出る確率)は、
並列システムであり、
・1台のみ誤動作する確率:(1-p)×p=p-p^2
 2台あるので、2通りあるので、 (p-p^2)+(p-p^2)となる。
・2台とも誤動作する確率:p×p=p^2
これらの合計となので、
(p-p^2)+(p-p^2)+p^2=2p-2p^2+p^2=2p-p^2 となる。

→よって、④となる。


6.平成26年度
(問題)

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(解答)強度率
1,000延実労働時間当たりの災害による延労働損失日数
=1,000時間÷延実労働時間数×労働損失日数
=1,000時間÷(1,400×1,800)時間×(200+50+25)日×300÷365
=0.089≒0.09
よって、①となる。

 

(問題)

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(解答)
・確率P1
(1)0.01×0.9999×0.001×0.1×0.3≒0.0000003
(2)0.01×0.0001×0.1×0.3=0.00000003
(3)上記(1)+(2)= 0.0000003+ 0.00000003=0.00000033
・早期漏洩検知の失敗確率が10倍になった時、確率P2
(1)0.01×0.999×0.001×0.1×0.3≒0.0000003
(2)0.01×0.001×0.1×0.3=0.0000003
(3)上記(1)+(2)= 0.0000003+ 0.0000003=0.0000006
・P2/P1の比:0.0000006/0.00000033=1.818≒2 →②


7.平成25年度
(問題)

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(解答)
1.系統電源の喪失確率 0.03 →(1)
2.自社内事故による系統誤遮断確率 0.10 →(2)
3.自家用発電機の故障確率 0.05
自家発3台の信頼度:1-(1-0.95)(1-0.95)(1-0.95)=0.999875
これより故障する確率は、1-0.999875=0.000125となる。
→(3)

よって、
(1)と(3)の故障率:0.03× 0.000125=0.00000375
(2)と(3)の故障率:0.10× 0.000125=0.0000125
となる。
電源システムが1年間の間に停電する確率は、
0.00000375+ 0.0000125=0.00001625
≒1.6×10^-5 →④

 

8.平成24年度
(問題)出題無し


9.平成23年度
(問題)

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(解答)
1.直列配置の信頼度を求める。
 ①A~C間の信頼度:0.900×0.800=0.720
 ②B~D間の信頼度:0.900×0.800=0.720
2.並列配置の信頼度を求める。
 入力~出力間の信頼度:
   1-(1-0.72)(1-0.72)=0.9216≒0.922 →③


(問題)

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(解答)
1.度数率
100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数
=1,000,000時間÷延実労働時間×労働災害による死傷者数
=1,000,000時間÷(350×1,800)時間×2名
≒3.17
2.強度率
1,000延実労働時間当たりの災害による延労働損失日数
=1,000時間÷延実労働時間数×労働損失日数
=1,000時間÷(350×1,800)時間×(10+5)日×300÷365
≒0.02
よって、⑤となる。

<参考事項>
年千人率
在籍労働者1,000人当たりの年間死傷者数
=1,000人÷平均在籍労働者数×年間死傷者数
=1,000人÷350人×2名
≒5.7


10.平成22年度
(問題)出題無し


11.平成21年度
(問題)

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(解答)
(ア):〇(正)
(イ):×(誤)
(ウ):〇(正)
(エ):〇(正)
(オ):×(誤)
よって、誤っているものの数は、2である。→③


(作成:2019年8月16日)